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がん保険のお客様の声

がん保険 選び方のポイントは?

現在のがん治療は必ずしも入院を必要とする治療ばかりではありません。直近のデータでも入院日数は減少傾向にあります。
(厚生労働省「平成23年患者調査」)

『主要な「がん(悪性新生物)」平均在院日数の推移』

入院日数(日)
主要ながんの平均在院日数の推移(グラフ)
入院日数(日)
部位 平成
8年
平成
11年
平成
14年
平成
17年
平成
20年
平成
23年
47.1 41.8 39.3 34.6 26.8 22.6
結腸 37.1 37.2 32 27.8 18.9 17.8
直腸S状結腸
移行部及び直腸
45.6 42.2 38.4 33.6 19.7 17
肝及び肝内胆管 38.4 33.2 30.4 26.9 22.4 18.6
気管、気管支及び肺 50.1 44.8 39.7 34.1 27.2 21.7
乳房 36.1 30 27.8 17 15.5 11.8
子宮 42.2 34.9 31.4 21.6 17.1 15
悪性リンパ種 72.4 63.5 52.4 37.5 34.9 31
白血病 68.9 65.3 64.2 57.9 52.1 45.6
その他 47.7 39.4 33.9 28.5 24.2 21.3

厚生労働省「平成8年、11年、14年、17年、20年、23年 患者調査」
※平成23年については、宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いた数値

ただ、治療にどの程度の費用がかかるのか、社会復帰までどれくらいかかるかはその時点でないと予測することは難しいのです。

そこで対策としては「がん」と診断された時点で給付金が支払われ、自由にお金が使えるタイプが最も有効だと言えます。がん保険ではこれを「診断給付金」と呼んでいます。

最近では先進医療を受けた場合に支給される「先進医療給付金」があるタイプも登場しています。粒子線治療などはこの先進医療給付タイプでも対応できるケースが多いので、診断給付金と合わせてご検討されることをお勧めします。

(※先進医療とは、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症(対象となる疾患・症状等)および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。)

また、術後の治療は通院になることも多いので、通院保障の充実したタイプを選ぶとよいでしょう。

例えば、当社のお客様で、入院・手術は1日、それから45日間の通院で放射線治療を受けられたケースがありました。この場合、入院給付金は1日のみの支払いで、費用の大半は通院給付金でまかなわれたのです。

実際のがん治療の事例を考えると、通院治療の保障もぜひご検討いただきたいですね。

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なぜ、がん保険は必要なのか?

厚生労働省の発表(平成23年)によりますと、日本人の死亡原因のトップは「がん(悪性新生物)」によるものであり、心疾患、肺炎を大きく引き離しています。

また私たちが身近に脅威と感じている交通事故死亡と比べても、がんの死亡者数はなんと 77倍にもなるのです。

死因第1位は がん

しかも、年次別のがんによる死亡数は増加の一途をたどっており、がん予防や治療対策へのニーズは高まる一方です。

死因別死亡数の年次推移(平成17年~平成25年)

がんの主な部位別 死亡率

※厚生労働省 平成25年人口動態統計

このがんの治療費への備えに特化したものが「がん保険」です。がんは他の病気と違い、治療に数年かかる場合や、本人はもちろん家族の生活にも大きな影響を与える場合があります。しかし、全てのがん治療にがん保険が必要な訳ではありません。

手術後の再発予防を抗がん剤で行う場合、高額療養費制度が利用できますので、これらのケースでは一般的な医療、入院保険でも十分対応可能だと思います。

なぜ、今、がん保険が必要なのか?

では、なぜ がん保険が必要なのでしょうか?

それは「がん」という病気が他の病気と異なり、入退院を繰り返す可能性があり、治療後の再発性も高いことから治療費が高額になるケースが多いからです。

例えば、がん治療の先進医療である重粒子線治療や陽子線治療を受けた場合、平均250万円~300万円の費用がかかります。

重粒子線治療
年間実施件数 1,286件
1件当たりの先進医療技術に係る費用
(小数点以下切り捨て)
3,036,828円

※厚生労働省 第14回 先進医療会議 資料
平成25年6月30日時点における第2項先進医療技術(先進医療A)に係る費用
平成25年度(平成23年7月1日~平成24年6月30日)実績報告より

先進医療によるがん治療は、一般医療と比べるとその技術・治療効果は高いのですが、公的医療保険制度の適用は受けられず、すべて患者が自己負担しなければなりません。

つまり、がんの治療に最善を尽くそうとした場合、保険外診療による治療が必要となり、多額の費用が発生する可能性が考えられるのです。
そのようなケースにも備えられるようにするため、がん保険を検討されることをおすすめしているのです。

(※先進医療とは、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症(対象となる疾患・症状等)および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。)

(※本記載は公的医療保険制度の概要を説明したものです。詳細につきましては各公的医療保険制度の窓口にお問い合わせ下さい)

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